農業を仕事にするきっかけに。 新・農業人フェア  入場無料・予約不要・服装自由・入退場自由  2014年度、農業に興味のある方が8,188名(のべ)来場!  1,046(のべ)もの団体が全国から出展!(全7回開催)  農業に興味を持ち始めたのは1年前。そんな自分も、無事収穫を迎えました。

農業で働くって?

農業を仕事にすることを「就農」と言います

「就農」するには、大きく分けて「独立就農」と「雇用就農」の2通りがあります

「独立就農」・・・
自分で農業を営む土地を見つけ、自らがオーナーとして農産品を育て出荷する方法。
「雇用就農」・・・
農業を営む農業法人などの会社に入社し、その会社の従業員として農産品の生産・出荷に携わる方法。

★「独立就農」「雇用就農」それぞれに、面白さ・やりがいがあります。

就農の魅力とは?


若年層の「就農」が増えています

39歳以下の農業への新規参入者数推移

農家の後継ぎなどではなく、自身で土地や資金を確保し新たに農業を始めた経営者を「新規参入者」と呼びます。主に農業以外の異業種から転身された方が多く、ここ数年の間では特に39歳以下の若年層の新規参入が増えています。
資金や農地を確保するというハードルはありますが、自分の理想とする農業を自分のペースで行っていける、自分で頑張った成果がそのまま自分に返ってくるという点に魅力を感じ、参入される方が多いようです。

39歳以下の雇用就農者数推移

個人や家族単位で農業を営む専業農家や兼業農家の他に、農業生産法人など、組織として農業を営む経営体が増えています。
最近では「会社勤め」のスタイルを取りながら、従業員として農業に携わる「雇用就農者」も増えています。
一から自営で農業を始めるよりもリスクが少なく、将来的な独立も視野に入れて勉強できるため、若い人にも参入しやすいスタイルとして注目されています。

女性の起業が増えています

女性による地域産品を活用した起業活動数推移

農作物加工や、直売所での販売等、農業を中心とした様々な分野で活躍する女性が、年々増えています。
グループ活動による経営が全体の約半数を占めますが、個人経営で起業をする女性の数も増え続けています。
多くの女性が、農業の世界で新たな取組みにチャレンジし、農業の発展や地域活性化に貢献しています。

法人経営体が増えています

農産物の生産を行う法人経営体数推移

法人経営体で農業を営む会社を「農業法人」と総称します。農業法人は、家族だけで設立した法人から従業員が数百人といった大規模な法人まで様々なタイプがあります。
生産に限らず、加工・販売部門などへ経営を多角化して、観光農園や農村レストランなどの経営も増えています。年間を通して雇用を必要とする農業法人が増えているのです。

参考:農林水産省「新規就農者調査」「農村女性による企業活動実態調査」「農業構造動態調査」

農業を仕事にした場合の1日の流れ

安藤さんの事例紹介はこちら
CASE 01 新聞記者から転身、自然農園を営む安藤さんのケース(40代 男性)
準備期
準備期 3月~5月中旬
畑づくりや肥料撒き、育苗など、栽培収穫に向けた準備を行う時期。
土壌分析、施肥設計*から畑づくりがスタートする。
*畑ごとに使用する肥料の種類・量を適正に算定する工程
収穫期
収穫期 5月下旬~12月
農作物が実り、収穫と出荷を行う最も忙しい時期。
週に3日の出荷作業と収穫作業、そして新たな作付の準備作業を並行して行う。
農閑期
農閑期 1月~2月末
来季の計画策定や情報収集などを行う時期。東京や京都など都会のお客様に会いに行き生の声を聞いたり、野菜を使ってもらっているレストランに行くことも。
花き類の生産を行う農業法人で働くMさんのケース(30代 女性)
新卒で養豚牧場に就職したKさんのケース(20代 女性)
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新・農業人フェアは、農林水産省の補助事業として、リクルートジョブズが主催・運営しています

主催

リクルートジョブズ

後援

農林水産省 厚生労働省

協賛

全国農業会議所・全国新規就農相談センター 日本農業法人協会 日本政策金融公庫